やはり米国次第だが
2026年03月05日（木）
昨日の東京株式市場は、一時、日経平均株価が2,600円を超す下げとなった。
一部に追証が発生したようで、昨日の下げに拍車をかけたようだ。
現物市場が終わって、先物が動き出した夕刻には、先物に加えて現物の時間外取引も反転してきた。
それでも、日本の投資家は半信半疑だったに違いない。
一夜明けて、今朝のNY市場、イラン問題、何も変わってないように見えるが、NY時間の市場は沈静化の動きとみたのか、ダウ、NASDAQ、S&Pすべての指数が反転している。
この流れで、本日の東京市場の日経平均株価は1,000円以上の戻しで始まるに違いない。
だが、そもそも米国と日本では、今回のイラン問題の経済に与える影響度が異なる。
米国は原油を中東に頼る必要ない国、日本は原油を中東依存している。
この違いは問題が解決するまではずっと残り、原油高による円安、そしてインフレの重しは解かれないわけだ。
しかしながら、ここのでよく考えないといけないのは、日本経済の実態と株式市場の動きは完全に連動しているわけではない。
日本人は日々の生活を通して、原油高、円安、インフレを強く感じているが、外国人、特に、米国人はさほど感じていないのではないか。
そして、こと株式市場においては、バタフラエフェクトの要因が大きい。
日本の株式市場は外国人投資家の売買が過半数を占めていることから、自国市場が堅調であれば、強気になるのではないか。
自国株に含み益があれば、多少リスクをとっても、割安感が出てくる日本株に張ってみようということになる。
灯台下暗しの日本人投資家が置いていかれるのは、そのような状況の時だ。
いまはもうなり、とは言えないが、本日に限っては、リスクオンとなろう。
ただ、個人的には原油高、円安が日本経済にボディーブローのように効いてくるのは間違いない。
イラン問題が終わらなければ、またどこかでゴツンと売り込まれることを想定しておきたいところだ。
