底打ちは近いがまだ
2026年03月09日（月）
イラン情勢が不透明で市場はかなり動揺している。
先週金曜日の夜、米国雇用統計は予想外の2月新規就業者数はマイナスとなった。
雇用の悪化は景気悪化のサインと見なされる。
加えて、原油価格、WTIが90ドル台に乗せてきた。
景気悪化＋インフレでスタグフレーションの兆しが出てきたようだ。
こうなってくると金融政策では対処しにくくなっている。
景気悪化は利下げで対応したいところだが、インフレとなっていると利上げで対応しないといけない。
利上げか、利下げか、どちらの選択もできなくなっている。
株式市場もＦＲＢのスタンスが決まらないと動きにくくなってくる。
政治的には、イラン問題は早期解決が望まれるが、どうやら、そうそう簡単に解決できることでもなさそうだ。
ドンパチは、イランの玉切れで沈静化するかもしれないが、イスラムは自爆テロも辞さない精神構造があるだけに、いつどこで何が起こるかわからない状況になるやもしれない。
ここで米国はさておき日本だが、ホルムズ海峡封鎖解除がなかりせば、原油が高いだけではすまない。
原油備蓄は245日分あるとはいえ、仮に数カ月間にわたり、中東からの輸入が途絶えれば、米びつはどんどん空になり、需要が変わらないなら、価格は上がるですまされず、高騰するに違いない。
やっと実質賃金がプラスになろうかというときに、インフレ率も高くなり、またもやマイナスになるかもしれない。
この事態が株価に織り込まれてきたら、日経平均株価は高値から25％調整となった、昨年4月のトランプ関税ショックに近づくかもしれない。
市場の専門家はまだまだ強気だが、イラン情勢の改善ではなく、ホルムズ海峡封鎖が解除されるニュースまでは、突っ込みは買いとかの予断は許されないと思っておいたほうがよさそうだ。
とはいえ、米国トランプ大領領の胸先三寸ですべては決まるわけで、3月末から4月上旬の米中トップ会談までには、事態の改善は見込めるのではないだろうか。
そう考えると、株価の大幅調整はあっても、近い将来、大きな買い場が来そうだといえる。
個人的には、今週末から来週のどこかで底を打つのではないかと見ているがどうだろうか。
