短期で終わるなら
2026年03月02日（月）
米国およびイスラエルによるイランに対する軍事作戦が28日に始まった。
イランの最高指導者ハメネイ師および軍幹部が多数殺害され、イランによる報復が続くなら、ホルムズ海峡封鎖に繋がり、原油高騰、円安で日本経済は大きな影響を受けることになる。
東京株式市場は、軍事作戦後に始まる最初の市場だけに、かなり大きな影響を受けそうだ。
日経平均株価は値幅で1,000円を超す上下動になっても不思議ではない。
上がるよりも下がるほうが厳しいのは容易に想像は着くが、下がれば買いのスタンスが今回も通用するか？
イラン国内が落ち着くかどうかよりも、軍事作戦が短期で終わるなら、下げたら買い、のスタンスで良いのだが、もし、長引くとなると、今日ではなく、今週、来週のどこかまで待ったほうが良いということになる。
すべてはトランプ大統領の心ひとつのように思うが、市場が極端な反応となれば、トランプ大統領もいったんは手を引いて、様子見にはいるかもしれないのだが、イランの報復が続くようだと、ホルムズ海峡の危機は去らず、原油高止まりとなりそうだがどうだろう。
投資家としては、大幅な下げ相場となっても、今日のところは様子見のほうがよさそうだ。
その心は、トランプ大統領のTACO「Trump Always Chickens Out（トランプはいつもビビってやめる）」にある。
