ボラティリティが下がると
2026年03月24日（火）
昨日の日経平均株価は一時2,600円安となった。
そして、昨晩、トランプ米大統領は２３日、イランと建設的な協議を行ったとし、発電所やエネルギーインフラへの攻撃を５日間延期すると表明した。
NY市場はリスクオフからリスクオンに一転した。
日経平均株価先物の価格も昨日の下げを一気に取り戻す展開となった。
本日の東京市場は昨日の下げが無かったかのような水準まで戻すのではないだろうか。
ただ、まだホルムズ海峡が自由に航行できる状況ではない。
株式市場が下押しする状況は回避されたのは間違いないが、トランプ大統領のことだから、いつまた強硬路線に変わるかもしれない。
だが、時間の経過とともに、市場はイラン情勢に慣れてくるものである。
市場というものはショックに弱いが、危機が常態化してくると、俗にいうところの、織り込みが進んでくるものだ。
米国とイスラエルのイラン攻撃が始まって4週目、そろそろ悪材料は出尽くしたのではないか。
今週、金曜日は、日本においては3月決算ものの権利付き最終取引日、売りたい人は売りつくしたのではないか。
たとえ、買う人が多くいなくても、売りが出なくなれば、株価は薄商いの中で上がる。
要は需給が改善される。
完全なリスクオンにはならないものの、配当取りの買いはあってもしかるべきで、指数ベースでは上昇となるのではないか。
配当利回りの高いものを物色には好機かもしれない。
#米国
#イラン
#日経平均株価
#先物
#配当利回り
#トランプ大統領
#株価
#ボラティリティ
